iPhoneを修理するとき、知っておいた方がよいこと

iPhoneを壊してしまって（正直に言おう、いつかはその日がやって来る）、すぐに修理したいと思うとき、選択肢は多くない。Apple Storeに持ち込むか、宅配で送って修理を依頼するかだ。自分で直そうと考えたら、大変な思いをすることになる。

一部の技術者や修理産業を擁護する人たちは、この状況を変えたいと思っている。こうした人たちはアメリカで「修理する権利」という運動を起こし、MicrosoftやSamsung、Appleのような消費者向け電子機器のメーカーに対して、修理情報へのアクセスや交換部品の購入をしやすくするよう求める法律を成立させようとしている。だが、Appleなどのテクノロジー企業は、このアイデアに反対している。そうした法律ができると、修理されたデバイスの品質が落ちるとの懸念からだ。

大都市に住むiPhoneやMacのユーザーなら、スクリーンにヒビが入っても、Apple Storeのジーニアスバーで簡単に修理を依頼できる。だが田舎に住んでいると、修理に出すのは大変で、直るまで長く待たされることも多い。

Appleは、直営店やAppleの認定サービスプロバイダー（正規代理店）に対してのみ、iPhoneの修理マニュアルや正式な交換部品を提供している。アラスカ州の場合、Apple直営店は州内にたった1店舗しかない。他では即日修理できるものでも1週間かかることがある。

モンタナ、ノースダコタ、サウスダコタ、ワイオミング、バーモント、ウエストバージニアの各州では、店内で待っている間に修理してくれる一番近くのApple Storeに行こうと思うと、州境を越えなければならない。こうした州にも正規代理店（ASP）はあるが、ASPには即日修理を可能にするApple独自のスクリーン修理マシンがない。郵送での修理なら3～5営業日はかかる。

もちろん、Appleのロゴを出していない非正規店、すなわち独立系ショップもあり、多くのユーザーが利用している。しかしその場合は、中古品についていたディスプレイに交換されるおそれがある。運がよければ、ほかのiPhoneから外して保管されていた純正のリサイクル部品を手に入れられる可能性もあるが。

電子機器に限らず、製品修理の現状については、消費者運動家や修理業界が盛んに議論しており、各州議会の議員たちも、ツールやマニュアル、交換部品への公正な市場アクセスの提供をメーカーに義務づけるような法案を提出している。Appleは2017年3月、ネブラスカ州でのそうした法案提出に反対する意見を述べた。8つの州（カンザス、ミネソタ、ネブラスカ、ニューヨーク、テネシー、マサチューセッツ、イリノイ、ワイオミング）が同じような法案を検討している。